歴史総合 地理歴史 | 高等学校学習指導要領分析

・「歴史総合」は、現行教育課程の「日本史A」「世界史A」に代わって新たに設置される2単位の科目であり、必履修となる。
・現行の学習指導要領では、地理歴史科の掲載の並びが「世界史A」「世界史B」「日本史A」「日本史B」「地理A」「地理B」だったが、新学習指導要領では、「地理総合」「地理探究」「歴史総合」「日本史探究」「世界史探究」の順になっており、並びが大きく変わっている。

・従来の「日本史A」（または「世界史A」）は、その学習に必要な世界史（または日本史）を部分的に扱うことが多かったが、「歴史総合」は、世界の歴史と日本の歴史の相互関連性をいっそう重視している。

・近現代史のみの「日本史A」に対して、「世界史A」は「近現代世界を理解するための前提として」（世界史A現行学習指導要領）前近代史も扱っていたが、「歴史総合」では「現代的な諸課題の形成に関わる歴史の大きな変化」（新学習指導要領）の理解が中心となる。

・中学校までの学習を踏まえることを繰り返し求めている。

・今回の改訂では、「時間認識と空間認識をバランスよく総合する人材育成を目指す科目構成」（新学習指導要領解説、以下、引用で注記がないものには新学習指導要領解説からの引用）が検討された結果、時間軸を学習の基軸とする「歴史総合」と空間軸を学習の基礎とする「地理総合」を必履修科目とし、それぞれが相互補完的な役割を果たしながら、地理歴史科の目標を達成することを目指している。

・今回新たに設置された「歴史総合」は、「近現代の歴史の変化に関わる諸事象について、世界とその中における日本を広く相互的な視野から捉え、資料を活用しながら歴史の学び方を修得し、現代的な諸課題の形成に関わる近現代の歴史を考察、構想する科目」である。
・活動の中心は、「社会的事象の歴史的な見方・考え方を働かせ、課題を追究したり解決したりする活動」（学習指導要領の目標の柱書）であり、それを通じて育成される資質・能力が、「知識及び技能」、「思考力、判断力、表現力等」、「学びに向かう力、人間性等」である。

・今回の改訂では、教科・科目等を学ぶ本質的な意義を各教科などの特質に応じた「見方・考え方」として整理している。
・「歴史総合」で働かせる「見方・考え方」とは、「社会的事象の歴史的な見方・考え方」である。
・言い換えれば、「社会的事象を、時期、推移などに着目して捉え、類似や差異などを明確にし、事象同士を因果関係などで関連付け」て働かせる際の「視点や方法（考え方）」である。
・具体的に以下の5つの視点と方法があげられている。
①時系列に関わる視点……………………時期・年代など
②諸事象の推移に関わる視点……………展開・変化・継続など
③諸事象の比較に関わる視点……………類似・差異など
④事象相互のつながりに関わる視点……背景・原因・結果・影響・関係性・相互作用など
⑤現在とのつながり
上記5点などに着目して、比較したり関連させたりして社会事象を捉えること

・「社会的事象の歴史的な見方・考え方」、つまり、上記の視点・方法を働かせることとは、
①時期・推移などに着目して因果関係などで関連付けて捉え、現代的諸課題の形成に関わる近現代の歴史について考察すること
②歴史に見られる課題や現代的諸問題について、複数の立場・意見を踏まえて構想すること
上記2点を用いることによって、生徒が獲得する知識の概念化、理解の一層の深化、課題を主体的に解決しようとする態度を進めること

・「社会的事象の歴史的な見方・考え方を働かせ、課題を追究したり解決したりする活動」のために、次のような学習の設計を求める。
①課題を設定し、その課題の追究のための枠組みとなる多様な視点に着目し、
②課題を追究したり解決したりする活動が展開するような学習
・このような学習設計を求めるのは、「主体的・対話的で深い学び」を実現するためであり、教師の指導（支援）の大切さに触れ，具体的な指導例が挙げられている。

・「社会的事象の歴史的な見方・考え方を働かせ、課題を追究したり解決したりする活動」を行うため、まず必要なのが「知識及び技能」である。
・上記の学習指導要領「目標」（1）および学習指導要領「内容」アがこれに該当する。
・知識の習得については、「理解すること」と表記されている。「近現代の歴史の変化に関わる諸事象について、世界とその中の日本を広く相互的な視野から捉え、現代的な諸課題の形成に関わる近現代の歴史を理解する」（上記「目標」（1）前半）ことであり、端的にいえば、「世界とそのなかの日本に存在する様々な課題についての歴史的な経緯を理解すること」である。
学習指導要領「内容」では、以下のような提示が多い（B（1）・C（1）・D（1）以外のア）。
「△△△（具体的な歴史的事象）などを基に、○○○（歴史的概念や歴史の大枠）を理解すること」
・「技能」とは、「諸資料から歴史に関する様々な情報を適切かつ効果的に調べまとめる技能」（上記「目標」（1）後半）である。
具体的には、
①課題の解決に向けて必要な社会的事象に関する情報を収集する技能
②収集した情報を社会的事象の歴史的な見方・考え方を働かせて読み取る技能
③読み取った情報を課題の解決に向けてまとめる技能

・「社会的事象の歴史的な見方・考え方を働かせ、課題を追究したり解決したりする活動」を通じて育成される力が、「思考力、判断力、表現力等」である。
・上記の学習指導要領「目標」（2）および学習指導要領「内容」のイがこれに該当する。
・「思考力、判断力」とは、「社会的事象の歴史的な見方・考え方を働かせて」
①歴史に関わる事象の意味・意義・特色、事象相互の関連を多面的・多角的に考察する力
②歴史に見られる課題を把握して、学習したことを基に複数の立場や意見を踏まえ、その解決を視野に入れて構想できる力
・「表現力」とは、
①歴史に関わる事象の意味や意義について、自分の考えを論理的に説明する力
②資料などを適切に用いて、歴史に関わる事象について考察、構想したことを効果的に説明したり論述したりする力
③他者の主張を踏まえたり取り入れたりして、考察、構想したことを再構成しながら議論する力
・学習指導要領「内容」イは、その力を養うための具体的なプロセスを提示する。
（1）
その時代の変化に伴う生活や社会の変容について考察し、問いを表現すること
（2）（3）
▲▲▲（歴史的事象の背景・影響）などに着目して、主題を設定し、
■■■（Bはアジア諸国、C・Dは日本）とその他の国や地域の動向を比較したり、相互に関連付けたりするなどして、
●●●（時代の特徴、社会の変容）などを多面的・多角的に考察し、表現すること
（4）
事象の背景や原因、結果や影響などに着目して、■■■とその他の国や地域の動向を比較したり、
相互に関連付けたりするなどして、主題について多面的・多角的に考察し、表現すること（D（4）のみ「考察、構想し、表現すること」）。

・「歴史総合」のこれらの学習を通じて育成される「学びに向かう力、人間性等」については、学習指導要領の目標の柱書「広い視野に立ち、グローバル化する国際社会に主体的に生きる平和で民主的な国家及び社会の有為な形成者に必要な公民としての資質・能力」と上記の学習指導要領「目標」（3）に対応している。「公民」という表現は、地理歴史科と公民科のみにみえる表現である。

・世界の歴史と日本の歴史の相互関連性をいっそう重視し、両者をいっそう有機的に統合しようとしている「歴史総合」では、まず、世界史的視野に立った歴史を学んだのち、日本の動向を学ぶ、という構成が中心である。

・「歴史総合」では、「現代的な諸課題の形成に関わる近現代の歴史」、「現代的な諸課題の形成に関わる歴史の大きな変化」の理解が中心となる。
・A～Dの4つの大項目のうちAを科目の導入として、歴史の大きな変化を、B「近代化」、C「大衆化」、D「グローバル化」の3つの大項目において、生徒が課題意識を持って考察できるようにしている。

・「課題を追究したり解決したりする活動が展開するように学習を設計することが不可欠」としており、「課題（問い）」を設定し追究する学習が求められている。「社会の形成者となる生徒が、現代的な諸課題の形成に関わる近現代の歴史を主体的に考察、構想できるように配慮した科目である」ためである。そこで、生徒が課題意識を持って考察できるようなA～Dの4つの大項目が設定されている。
・学習指導要領解説は、「歴史総合」で働かせる「見方・考え方」として挙げられた5つの視点・方法について、設定すべき課題（問い）を列挙したり、具体的な学習の例を複数挙げたりするなど、かなり授業運営に踏み込んだ言及がある。
・課題を設定し、追究したり解決したりする活動を通じて身に付ける能力が「思考力、判断力、表現力等」であり、その活動をするための前提となるのが「知識及び技能」の習得である。

・「歴史総合」における技能が「諸資料から歴史に関する様々な情報を効果的に調べまとめる技能」であるように、現行教育課程でも求められていた資料の活用は、「歴史総合」でより重視されており、調べまとめる際の「情報」とは、「主に様々な資料を通して収集」することを求める。
・新学習指導要領「内容の取扱い」では、「年表や地図、その他の資料を積極的に活用し、文化遺産、博物館や公文書館、その他の資料館などを調査・見学したりするなど、具体的に学ぶよう指導を工夫すること」を求めるが、この言及については「日本史A」「世界史A」と大枠変わっていない。ただ、「歴史に関わる諸資料を整理・保存することの意味や意義に気付くようにすること」と「科目の内容に関係する専門家や関係諸機関などとの円滑な連携・協働を図り、社会との関わりを意識した指導を工夫すること」という部分が加わり、新学習指導要領解説では、配慮事項として「諸資料の活用と関係諸機関との連携について」という項目を立てて詳述しており、その中では、歴史の学習を卒業後まで継続させ、生涯学習へと発展させる点にまで言及している。
・新学習指導要領解説では、資料について、歴史学習に関わる様々な性格の資料（文献・絵図、遺物・遺構、地図、統計など）以外に、「作業的で具体的な体験を伴う学習によって得られた幅広い資料」を含めており、「活用する資料の選択について」という別項目を立てている。ICTの活用については、「歴史総合」の項目の中ではとくに言及はない。
・（参考資料2）では、調べまとめる技能を育成する活動例を、具体的に列挙している（地歴公民科共通）。

・「内容の取り扱い」が、現行教育課程「日本史A」「世界史A」と異なり、詳細である。
・指導する内容の順序について明確な指示をしている。たとえば、「内容のA、B、C及びDについては、この順序で取り扱うものとし、A、B及びC並びにDの（1）から（3）までの学習をすることにより、Dの（4）の学習が充実するように年間指導計画を作成すること」などである。
・「内容の取り扱い」では、A～Dの内容そのものにも詳細に言及している。
・新学習指導要領解説では、授業で取り扱うべき内容について、さらなる詳細な言及があり、中には授業の展開例もある。また、「単元や内容のまとまりを重視した学習の展開」を求める。今回の改訂では、以下のような学習の流れを提示しているからである。
（1）問いの表現、課題意識の形成（課題把握）
↓
（2）（3）歴史の大きな変化に着目した近現代の歴史の理解の深化（課題追究）
↓
（4）現代的諸課題の展望などについての生徒の考察・構想（課題解決）

これを具体化したものが、学習指導要領「内容」イである（上記【1】中の「社会的事象の歴史的な見方・考え方を働かせて考察する力、構想する力、議論する力」第4項目）。

・中学教育との連続性が、「中学校までの学習との連続性に留意して諸事象を取り上げることにより、生徒が興味・関心をもって近現代の歴史を学習できるよう指導を工夫すること」という形で提示されている（新学習指導要領「内容の取り扱い」。現行教育課程「世界史A」の「内容の取扱い」にはあり、「日本史A」の「内容の取扱い」には見られなかった）。
・新学習指導要領解説では、授業内容や資料の活用などについて、「中学校までの学習を踏まえる」ことを繰り返し求めており、配慮事項として、「中学校社会科との関連と指導内容の構成について」という項目を立てている。また、（参考資料1）として、中学校社会科・高等学校地理歴史科それぞれで育成を目指す「知識及び技能」と「思考力、判断力、表現力等」について、表の形でまとめている（地歴公民科共通）。