英語 高等学校学習指導要領分析

学習指導要領（外国語）の改訂にあたり、「学力の三要素」を出発点に、育成する「資質・能力」を「三つの柱」として整理している。現行の学習指導要領と新学習指導要領との比較は以下のとおりである。

「学力の三要素」、すなわち「基本的な知識及び技能」、「これらを活用して課題を解決するために必要な思考力、判断力、表現力その他の能力」、「主体的に学習に取り組む態度」をバランスよく育成し、外国語における「コミュニケーション能力」を養うに際し、中学校における学習力の基礎の上に、「聞くこと」、「読むこと」、「話すこと」、「書くこと」の4技能を総合的に育成するための統合的な指導を行い、生徒のコミュニケーション能力をさらに伸ばす、とある。

新学習指導要領の改訂にあたり重要な点は、小・中・高等学校で一貫した学びを重視していることである。さらに、科目において4技能5領域（「聞くこと」、「読むこと」、「話すこと」（やり取り・発表）、「書くこと」）としている点もコミュニケーションを図る資質・能力に力点を置いていると言える。現行の学習指導要領と新学習指導要領との比較は以下のとおりである。

外国語（英語）において、目標は、「英語を通じて、言語や文化に対する理解を深め、積極的にコミュニケーションを図ろうとする態度の育成を図り、情報や考えなどを的確に理解したり適切に伝えたりするコミュニケーション能力を養うこと」としている。科目構成はコミュニケーション英語I（3単位）、コミュニケーション英語II（4単位）、コミュニケーション英語III（4単位）、英語表現I（2単位）、英語表現II（4単位）、コミュニケーション英語基礎（2単位）、英語会話（2単位）であり、より系統的な指導ができるように工夫したとある。文法事項については、言語活動と効果的に関連付けて指導することが明確化され、生徒が英語に触れる機会を充実するとともに、授業を実際のコミュニケーションの場面とするため、授業は英語で行うことを基本とすることが明記された。

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各学校段階の学びを接続させるため、育成する資質・能力を「三つの柱」に整理した上で、国際的な基準であるCEFRなどを参考に、小・中・高等学校で一貫した「聞くこと」「読むこと」「話すこと（やり取り）」「話すこと（発表）」「書くこと」の五つの領域の目標を設定する。

高等学校では、「聞くこと」「読むこと」「話すこと」「書くこと」を総合的に扱う科目群として「英語コミュニケーションI（3単位）・II（4単位）・III（4単位）」を設定し、Iを共通必履修科目とするとともに、外国語による発信能力を高める科目群として「論理・表現I・II・III（各2単位）」を設定する。
新設された「論理・表現I・II・III（各2単位）」は、①「話すこと（やり取り）」「話すこと（発表）」、「書くこと」を中心とした発信力の強化、②スピーチ、プレゼンテーション、ディベート、ディスカッションなどの言語活動を中心とすること、③聞いたり読んだりして得た情報や考えなどを活用してアウトプットする統合型の言語活動を目的とする。
コミュニケーション英語I・II・IIIが英語コミュニケーションI・II・IIIに、英語表現I・IIが論理・表現I・II・IIIとなり、コミュニケーション英語基礎と英語会話が姿を消す。

【表】科目構成の変遷

新学習指導要領では、新しい時代に必要とする資質・能力を踏まえ教科・科目等の目標や内容の見直しを行っている。「内容の取扱いに当たっての配慮事項」には以下のことが述べられている。

以下に5領域別の言語活動例を示す。
［言語活動例］
英語コミュニケーションI・II・III及び論理・表現I･II・IIIの活動例について特徴的な箇所を河合塾でまとめた。

指導する語彙数については、これまでの実績や諸外国における外国語教育の状況などを参考に、実際のコミュニケーションにおいて必要な語彙を中心に以下のように整理された。
・高等学校では、小・中学校で学習した語に1,800～2,500語程度の新語を加えた語。
・英語コミュニケーションIは、小・中学校で学習した語に400～600語程度の新語を加えた語。
・英語コミュニケーションIIは、英語コミュニケーションIに700～950語程度の新語を加えた語。
・英語コミュニケーションIIIは、英語コミュニケーションIIに700～950語程度の新語を加えた語。
ちなみに、小学校で扱う、五つの領域別の目標を達成するために必要な語彙数600～700語程度。中学校では、小学校で学習した語に1,600～1,800語程度の新語を加えた語となる。

2020年度より小学校3、4年次で「外国語活動」が始まり、5、6年次から教科「外国語」が導入された。小学校では、中学年から「聞くこと」「話すこと」を中心とした外国語活動（年間35単位時間）を導入し、外国語に慣れ親しみ、学習への動機付けを高めた上で、高学年から段階的に文字を「読むこと」「書くこと」を加え、系統性をもたせた指導を行う教科（年間70単位時間）として位置付ける。
現行の小学校学習指導要領解説（外国語活動編）では、「外国語を初めて学習する段階であることを踏まえると、アルファベットなどの文字指導は、外国語の音声に慣れ親しんだ段階で開始するように配慮する必要がある。さらに、発音と綴りとの関係については、中学校学習指導要領により中学段階で扱うものとされており、小学校段階では、取り扱うこととはしてはいない」となっている。また目的については、現行の「外国語の音声や基本的な表現に慣れ親しませながら、コミュニケーション能力の素地を養う」から「日本語と外国語との違いに気付き、これらの知識を理解するとともに、読むこと、書くことに慣れ親しみ、聞くこと、読むこと、話すこと、書くことによる実際のコミュニケーションにおける活用できる基礎的な技能を身につけるようにする」と改訂される。小学校での英語指導に文字を導入するかどうかは重大な論点であったが、このことから「文字の導入」と「技能の定着」に一歩踏み出した形となっている。

中学校では、互いの考えや気持ちなどを外国語で伝え合う対話的な言語活動を重視し、授業を外国語で行うことを基本とするとともに、具体的な課題等を設定するなどして、学習した語彙・表現などを実際に活用する活動を充実させ、言語活動の実質化を図る。

・小学校からの学びを中学校段階へ接続させる指導
小学校の高学年で指導された簡単な語句及び基本的な表現や、高学年における文字の認識、語順の違いなどへの気付き等に関して指導された内容を、中学校の言語活動において繰り返し活用することによって、生徒が自分の考えなどを表現する際にそれらを活用し、話したり書いたりして表現できるような段階まで確実に定着させることが重要である。

・学びを深めるための主体性・協働性の重視である。「主体性」とは、生徒が学びに積極的に興味・関心をもつように向かわせることである。生徒にこれから学習する内容の見通しを持たせたり、学習を振り返ることで学習内容の定着を図ることである。
・「協働性」とは、多様な考えをもつ他者と直接意見を交わしたり、読書などを通して間接的意見を交わしたりすることも含まれる。
・「学びを深める」とは、英語の特性を基に「見方・考え方」を働かせ、知識・技能を活用し学びを深めることである。

上記の実現にむけてICTツールの活用が示唆されている。

・アクティブ・ラーニングを用いた授業を下支えするツールとしてICTの活用が大きな役割を果たすと言える。課題がある生徒に対しても、状況に合わせて活用すれば効果的であろう。

・小学校では、現行の指導要領にある文法事項、たとえば三人称、過去形、動名詞などが扱われるが、文法の用語や用法の指導に偏ることがないよう配慮して、言語活動と効果的に関連付けて指導することとある。これは「文法」を習得するというのではなく、場面や状況の中で「英語のきまり」に気づかせるように指導するという意味である。
・中学校では、小学校で扱った文法事項を意味のある文脈でのコミュニケーションの中で繰り返し触れることを通して活用する。また、中学校で扱う文法事項は、文の種類、文構造、関係代名詞、助動詞、連結詞、準動詞、比較、分詞の修飾関係、受動態、仮定法などである。ただし、文法の用語や用法の区別などの指導が中心とならないよう配慮し、実際に活用できるように、また語順や修飾関係などにおける日本語との違いに留意して指導する。
・高等学校では、実際に英語を使用して自分自身の考えを伝え合うなどの言語活動を行う際は、既習の語句や文構造、文法事項などの学習内容を繰り返し指導し定着を図る。文法事項の指導に当たっては、文法はコミュニケーションを支えるものであることを踏まえ、過度に文法的な正しさのみを強調したり、用語や用法の区別などの指導が中心となったりしないように配慮し、使用する場面や伝えようとする内容と関連付けて整理するなど、実際のコミュニケーションにおいて活用できるように、効果的な指導を工夫する。

・中学校の学び直しと考えられた現行課程の「コミュニケーション英語基礎」が、新学習指導要領からなくなる。このことが意味していることは、小学校から高等学校まで体系的なカリキュラムとなり、既習事項を意味のある文脈でのコミュニケーションの中で繰り返し触れ、学習内容の定着を図ることで、学び直しの代替にしているように思われる。
・中学校からの学びを高等学校段階へ接続させる指導
中学校の学習から本科目における学習への円滑な移行のため、中学校で学習した語句や文構造、文法事項などを繰り返し活用するような言語活動を扱ったり、初期の学習段階で、中学校の基礎的な学習内容を整理したりするなどの工夫をすることが大切である。

言語能力の向上を図る観点から、言語活動などにおいて国語科と連携を図り、指導の効果を高めるとともに、日本語と英語の語彙や表現、論理の展開の違いや共通点に気付かせ、その背景にある歴史や文化、習慣などに対する理解が深められるように工夫することが必要である。
たとえば、「自分の考えについてスピーチをしたり、それを聞いて、同意したり、質問したり、論拠を示して反論したりする活動」、「話し合いの目的に応じて結論を得たり、多様な考えを引き出したりするための議論や討論を、他の議論や討論の記録などを参考にしながら行う活動」などについて国語科で学習し、外国語科でのスピーチやディスカッション、ディベートなどの活動に生かすなど、同じ種類の言語活動を通して指導する例が考えられる。

言語活動で扱う題材は、生徒の興味・関心にあったものとし、国語科や地理歴史科、理科など、他の教科等で学習した内容と関連付けるなどして、英語を用いて課題解決を図る力を育成する工夫をすることが必要である。
たとえば、地理歴史との連携については、世界各地で見られる地球環境問題、資源・エネルギー問題、人口・食料問題、居住・都市問題・パンデミックなどについて学習した内容と関連する話題について、外国語で取り上げ、討論することが考えられる。また、理科との連携については、生態系のバランスと保全について学習した内容を想起しながら、関連する英語の文章を読むなどの例が考えられる。